勤続年数、居住年数はウソをついてもバレない！？

Sato takeru 2018-12-09 0 Comments

今回の裏技は、初級編です。
なので、ちょっと軽いものから紹介したいと思います。

この記事の内容

居住年数と勤続年数は長ければ長いほど信用は上がる！

消費者金融などカードローンに申込みをする時は、必ず居住年数、勤続年数の申告が必要になっています。

もちろんこの年数は、長ければ長いほど信用は高くなるわけです。といっても実はこの年数は適当だったりごまかして長めに申告しても、確認せずにそのまま審査されることがほとんどです。

「裏技なんて言うからには、もっと派手な話かと思ったが、なんだ、そんなつまらない話か。」

なんて思ったあなた、ちょっと待ってください。中には、これらの年数があまりに短ければ、それ以上の審査に進まず、“ここで足切り”なんて業者も結構あるから馬鹿には出来ません。

カードローン会社は、その審査において、ほとんどの会社が申告された居住年数の裏を取っていません。

中には、住民票の提出を求めてくるような会社もありますが、そんな会社はごく一部の例外で、ほとんどのカードローン会社では、必要とされている書面は、免許証、保険証、収入証明くらいです。

つまり居住年数については、カードローン会社は、本人申告を鵜呑みにして審査するしかないのです。

もちろんあからさまに不自然なウソはすぐにばれるからNGですが・・・。

「実家居住なら、自分自身の年齢以内」
「一人暮らしや、結婚しているなら、成人してからの年数」

ウソにしたって、もちろんこのあたりが上限でしょう。
これ以上だと流石に確認する手が止まります。仮にAI審査でもプログラム上ストップが入る可能性大です。

勤続年数についてもカードローン会社は、申告された年数の信憑性についてちゃんと裏を取る方法は持ち合わせていません。
せいぜい提出された健康保険証と照らし合わせるくらいです。

健康保険証は、協会けんぽや組合保険などの場合、基本的には、その資格取得日が、入社日と同じになるはずなので、ここの日付から計算した勤続年数と、申告された年数があまりにかけはなれていると、担当から質問されるかもしれません。

しかし、最近は、雇用形態も複雑化していて、入社日と健康保険証の資格取得日が異なっていることも珍しくないので、なんとでも言うことが出来ます。

例えば、

・当初、非正規雇用で勤務していたが、正社員に昇格した際に保険証をもらった。
・詳しいことはわからないが、国保から、途中で協会けんぽに切り替わった。
などという理由で、「借金のプロ」達は切り抜けています。

また、そもそも運転免許証を提出すれば、健康保険証を提出しなくていい会社がほとんどなので、健康保険証は最初から提出しないケースも多くあります。

カードローンの審査は、裏を取る項目と取らない項目があります。
裏を取る項目は、住所、氏名、生年月日など本人を特定するための情報が中心で、提出書面と照らし合わせて整合性を取ることがほとんどです。

年収額については収入証明を提出させて裏を取ることがあります。
（ちなみに、消費者金融は、自社の貸出しが50万円超、または、他社も合わせて負債総額が100万円超となる融資は法律で年収証明を取得することが義務付けられています。）

それ以外の面については、基本的に申込者の自己申告をそのまま採用している会社がほとんどです。
それでも、大方の人は正直に申告しているので、あまり問題にはなっていないのです。

このため、馬鹿正直に申告した人が審査に落ちて、テキトーな申告した人が審査に通ってしまうという、理不尽なこともあるんです。